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ジャーニーシフト デジタル社会を生き抜く前提条件

 

ジャーニーシフト デジタル社会を生き抜く前提条件

 

アフターデジタルの著者、beBit藤井さんの新作。

 

新しい視点として。

 

社会の多様な人々が共通して「実現したい」と思えるゴールを「ジョイントビジョン」と呼んでいる。

 

自社の売り上げを高めていくのも大事だけど、それが社会をより良くしていくという視点でビジネスを拡大することが大切。

 

インドネシアのスーパーアプリGojekは、支払い、移動、飲食、買い物など、すべてを統合したアプリの側面もあるけど、インドネシアのアンバンクト(銀行口座を持っていない人)を支えるものにもなっている。

 

インドネシアの9200万人がアンバンクトであり、信用情報にあたるものがないため、クレジットカードを作ったり、ビジネスを始めるときの融資を受けることができないが、Gojekのドライバーとして働くことで、どの程度お金を稼ぐ人なのかを企業側は与信管理として把握することができ、助成金付住宅ローン、就業不能保険、生命保険や健康保険などにも加入できるようになっている。

 

また、すべての顧客接点を台の上に統合的にまとめ、顧客がずっと乗り続け、企業がずっと寄り添う新しいジャーニーを、「バリュージャーニー」と定義。

 

単一の企業で顧客の一連の行動すべてをカバーすることは難しいため、他社と連携してカバーするなど、点で見るのではなく、線でとらえていく。

 

自動車の例で説明されていたが、両手に荷物がふさがったときの顧客のペインを解消するために、足を車の下にかざせば、トランクルームが自動で開く機能を自動車会社は考えがちだが、そもそも、スーパーで買い物をした後、その荷物が自宅に配送される仕組みを考えればペインが消滅するなど、一つ大きな視座で考えることが大事。

 

そのために、提供すべき価値でジャーニーを描く=ジャーニーシフトすべきだと。

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Profile

 

千田 智治
Tomoharu Senda

 

広告会社 勤務
ストプラ・デジタル

 

三児のパパ

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