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デジタルシフトがもたらす競合案件の変化

競合案件って、社内の様々な専門部署を横断したチームで取り組むため、知らない人と一緒に仕事をする楽しさがあっていつも興奮する。

 

お互いの専門知識を元に、いい提案になるよう練り上げていく感じや、前夜祭のように一つのゴールに向かって皆でアイデア出しあったり、時にはぶつかったりを繰り返す、祭りごとって中毒性がある。

 

と、同時に、ワークシェアは跳ね上がるので、心理的にも肉体的にもストレスは大きいんだけど。

 

競合案件に取り組んでいる時はアドレナリンが出続けるので、ゾーンに入るというか集中が途切れないでずっと頑張れるけど、終わったとたんに燃え尽き症候群的な、しばらく何も仕事したくないくらい疲弊する。

 

これで勝てば報われるが、負ければゼロなので、競合案件ばかりやり続けると擦り減っていくのも事実。

 

競合案件について、トレンドとしては、ここ10年程で数も予算も減っている

 

キャンペーンごとにプロモーションをやっては競合をかけることよりも、蓄積したデータや成功法則をもとに次のプロモーションに活かして、回転させ続ける方が大切と気づくクライアントが増えたことが要因。

 

また、予算が減っているのも、昔のようにバブリーにプロモーション予算を割く企業が減ったというのと、広告会社以外のプレイヤーが虫食いのように参入しているというのがある。

 

昔だと、CMの撮影で海外に行ったり、潤沢なお金の使い方で広告を作っていたが、そういうお金の使い方が健全に見直されたのがある。

 

自動車会社がわかりやすく、1キャンペーン数十億円かけていた企業も、今では数億円というのが普通じゃないかな。

 

デジタルシフトで、データ基盤を整えたり、データを買ったり、1to1配信を行ったりと、テクノロジー系のプレイヤーがクライアントの予算をとってきているというのもあって、予算もスコープも小ぶりになってきている。

 

 

一方で、競合が増えている企業もある。

 

アカウントエグゼクティブ(AE)制をとり、このブランドはこの広告会社と長らく決めていた企業は、徐々にそのAE制を解除し、他の広告会社も試してみるということがここ数年増えた。

 

ブランド不調の時は、さっさと競合にかけて他の広告会社という新しい血を入れて、ブランドを復活させる。

 

AE制ではないので、今担当している広告会社も常に緊張状態を保ちながら取り組めるという意図もある。

 

ブランド単位ではなく、デジタル広告の部分、PRの部分、システムの部分など、業務領域でAE制を解除する流れもある。

 

餅は餅屋という考えで、専門のエージェンシーに依頼した方が、より高いパフォーマンスが得られるとう考えからだ。

 

 

市場のマーケティング速度が加速する中で、コミュニケーション設計で求められる知識は本当に幅広くなっている。

 

マスもデジタルも横断してみれないといけないし、広告だけでなくマーケティングテクノロジー領域だって提案できるまで理解してないといけない。

 

コミュニケーション提案における難易度は日に日にあがっている

 

でも、競合自体は短い期間で提出が求められるので、短期間でこの幅広い領域から最善の案を出さないといけない

 

まぁ、人によっては競合案件自体やりたくない人も多そうだ。

 

また、優秀な人は既にたくさんの案件を抱えているのもあり、取れるかわからない案件に優秀な人材をアサインできるのか、という問題も出てきてしまう。

競合案件は必ずしも優秀な人材のアサインができるものではない、ということを忘れてはいけない。

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Profile

 

千田 智治
Tomoharu Senda

 

広告会社 勤務
BI・デジタル・ストプラ

 

三児のパパ

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