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デジタルマーケティングの過渡期

デジタルマーケティングの働き方が大きく変わりつつある。

それは残業規制や業務量の見直しというレイヤーの話ではなく、そもそもの進め方や体制についてだ。

 

マスを中心としたコミュニケーションを軸にして、統一した素材、統一した切り口でデジタルも追加するというやり方が徐々になくなってきている。

テレビのリーチが徐々に減ってきて同じ人にフリークエンシー過多になることがクライアント側もわかってきて、そもそもテレビ有りきのコミュニケーションをやめようと。

そして、マスを一切やらずデジタルだけのコミュニケーションだったり、マスとデジタルの真の統合コミュニケーションを求めだしている。

デジタルマーケティングを本気でやろうとすると、これまでのテレビCMを作っていくような体制や進め方では成り立たないという問題に直面する。

最大公約数となるターゲットとインサイト、そして15秒動画に絞り込んだwhat to sayの決め方はテレビCMを作る旧来のやり方だ。

デジタルマーケティングでは、ターゲットは複数だし、インサイトも複数だ。

モーメントやエリアという概念もあるし、組み合わせはもはや無限大。

これまでと同じようにクライアントと対峙する広告会社の体制では成り立たない。

もっとスモールチームで、もっとクイックにコミュニケーションサイクルを回せるし、回していく必要がある。

競合はどんどんその早い戦いのサイクルに突入してきており、仮説検証を高速で繰り返している。

スモールサイクルで得た示唆をスケールアップしてマスや店頭に還元しより大きなリターンに替えていく。

デジタルの世界は新しいサービスが次から次へと出てきて、キュレーション問題のように消えていくものも多々ある。

そのため、先行投資し、どのやり方が勝ちパタンなのかをいち早く発見することが大切になる。

最近、ボストンコンサルティングもアジャイル型の働き方を導入して仮説検証を繰り返すべき、と唱えている。

彼らは1%ルールと言っているが、毎週1%ずつ改善すれば、年間で~65%の改善に至る。

ハッキング・マーケティングという書籍でも、週次でどんどん高速で仮説検証を繰り返すことが書かれている。

コミュニケーション領域の業界が大きく働き方を、より小さく、より高速に回し、うまくいったらそこを大きくしていく体制と進め方に切り替えつつあるが広告会社側がこのやり方に対応できるのだろうか。

このうねりが起きていること自体を理解しているだろうか。

クライアント側はここ数年で大きく変わりつつある。

ここ1-2年で、このうねりが本当に大きくなっている。

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Profile

 

千田 智治
Tomoharu Senda

 

広告会社 勤務
BI・デジタル・ストプラ

 

二児のパパ

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